2026年8月、家族で韓国・ソウルへ行ってきました。
出発前に気になったことのひとつが、「今ってK-ETAは必要なの？」という点です。
韓国旅行は何度も制度が変わっているので、以前行ったことがある人でも少しわかりづらいところがあります。
今回、実際に2026年8月に韓国へ渡航する前に確認したところ、日本人を含む対象国・地域のK-ETA一時免除は2026年12月31日まで延長されていました。
この記事では、2026年8月に実際に韓国へ行った体験も踏まえながら、K-ETAが必要なのか、免除中でも申請するメリットはあるのかをまとめます。
K-ETAの一時免除は2026年末まで
韓国のK-ETA公式サイトでは、観光産業活性化支援の一環として、一時免除期間を2026年12月31日まで延長すると案内しています。対象は、これまで一時免除措置が適用されていた国・地域です。
そのため、対象となる日本の旅行者は、短期観光で韓国へ行く際にK-ETAを必ず申請しなければならない、という状況ではありません。
免除中でもK-ETAを申請するメリットはある？
K-ETA公式では、免除対象者でも希望すれば申請できるとしています。K-ETAを取得している場合、入国時の手続きの一部を省略できるメリットがあります。ただし、申請する場合は手数料がかかります。
「数日の韓国旅行なら免除を利用する」「入国手続きを少しでも簡単にしたいならK-ETAを申請する」など、自分の旅行スタイルに合わせて選ぶとよさそうです。
出発前に必ず公式情報を確認しよう
入国制度は変更されることがあります。航空券やホテルを予約した時点だけでなく、出発直前にもK-ETA公式サイトや利用航空会社の案内を確認しておくと安心です。
特に2026年末以降に旅行する場合は、一時免除がさらに延長されるのか、通常運用へ戻るのかを改めて確認してください。
まとめ
2026年9月6日現在、K-ETAの一時免除は2026年12月31日まで延長されています。韓国旅行は制度を知っておくだけでも出発前のバタバタを減らせます。
参考情報（2026年9月6日確認）
K-ETA公式「Notice on Extension of K-ETA Temporary Exemption」
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